人並み以上の経済学に脱皮するために
河西 勝(北海学園大学)
宇野原論に見られる二部門分割すなわち I 生産手段生産部門と II 生活資料生産部門への分割は誤りなので、それを、I 中間財生産部門と II 最終財生産部門への分割に訂正し、さらに再生産表式を産業連関表に関連づける。
I 中間財生産部門における商品資本
労働用益
、固定資本用益
、原材料など
II 最終財生産部門における商品資本の循環;
労働用益
、固定資本用益
、原材料など
この場合に、I 部門での取引 に対応する取引は、
。
またII部門での取引に対応する取引は、
。
ゆえに I II
、およびII
I
。
つまりI 部門とII 部門とは互いに需要するものを供給する関係にある(均衡的需給関係)。
さらに産業連関表の等式、すなわち生産物(ここでは中間財及び最終財)における 供給(分配・固定資本減耗を含む)部門需要(固定資本形成を含む)部門
。
総供給総需要
かくて再生産表式、したがってまた産業連関表は、あらゆる社会に共通な経済原則を私有制と商品形態をつうじて実現するものとして、純粋資本主義社会の特殊歴史性を証明する。また原論における産業連関表は、政府関連と国際関係を含めた一定のルールの下に、国民経済計算上の産業連関表に応用される。要するに後者は、前者によって、その一般的均衡成立の特殊歴史性を明確にされる。
以上の再生産表式の訂正は、流通論・生産論・分配論の抜本的な修正へと拡張され、さらに宇野が真に求めた三段階論の成立を可能にさせる。
以上。 2007年11月6日 記